ZEBとは？ZEHとの違いや補助金についてわかりやすく解説

ZEBとは、年間の一次エネルギー消費を、省エネ・創エネ技術によって実質ゼロにすることを目指した業務用施設です。ZEBは脱炭素やエネルギー自立率の向上が求められる現代にふさわしい先進的な建物として、注目を集めています。

本記事はZEBとは何か、ZEHとの違い、種類、ZEBに取り組むメリットや注意点、活用できる補助金について解説します。環境対策と事業を両立するためにも、今のうちからZEBを理解しておきましょう。

ZEBとは？ZEHとの違いも

ZEBとは、年間の基準値に対する一次エネルギー消費の収支を、高効率・高断熱の省エネ技術と、太陽光発電・風力発電などの創エネ技術でゼロにすることを目指した建物です。ZEBは「ゼブ」と読み、正式名称を「Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）」といいます。

一次エネルギーとは、石油や石炭、天然ガス、太陽光など、自然から得られるエネルギーです。消費者が利用するエネルギーのほとんどは、電気や燃料など加工済みの2次エネルギーですが、環境負荷を考えるときは一次エネルギーのほうがわかりやすいため、こちらを使います。

そして「基準値」とは、用途や設備、地域などによって決まる標準的な一次エネルギー消費量です。自分で計算することも可能ですが、通常は建築物と省エネ・創エネに詳しい業者に相談することになるでしょう。

ZEBとZEH（Net Zero Energy Building、ゼッチ）との違いは、建物の規模、種類です。ZEBの対象はビルや工場、学校といった大型の建物ですが、ZEHは一般住宅です。

ZEBの定義（種類）

日本では2050年までの脱炭素を目標に掲げており、エネルギー自立率向上も大きな課題となっています。そこで経済産業省はZEBを次の5種類に分けて、企業の対策を促しています。

ZEB Oriented
ZEB Ready
Nearly ZEB
ZEB

ZEB Oriented

ZEB Orientedとは、延床面積が10,000m2以上の施設を対象とした、ZEB Readyを見据えた建築物です。全種類のなかで削減率の条件が最も低く、創エネ設備も必要ありません。

導入設備	省エネ未評価技術 ※
基準値に対する一次エネルギー消費量削減率	40%以上（オフィス・学校・工場） 30%以上（ホテル・病院・飲食店など）
その他の条件	延床面積が10,000m2以上

※自然換気技術や照明のゾーニングなどZEB化に影響する技術のこと

国はZEB Orientedの普及に力を入れています。延床面積10,000m2以上の施設は建築物全体の1%程度に過ぎませんが、エネルギー消費量の割合では36%と大きな割合を占めているからです。（※）

※出典：ZEBの定義｜環境省

ZEB Ready

ZEB Readyとは、ZEBを見据えた先進建築物です。創エネは不要ですが、50%以上の削減率を達成するには、外皮の高断熱化と高効率な省エネ設備が必要です。具体的には断熱性能の高い外壁や積層ガラスの窓、高効率の空調・照明設備などを導入します。

導入設備	省エネ
基準値に対する一次エネルギー消費量削減率	50%以上

出典：ZEBの定義｜環境省

ZEB Readyは延床面積の制限もなく、省エネ率も達成しやすい数値に設定されています。経済産業省が紹介している事例のなかには、既存設備を汎用的な技術で改修してZEB Readyを達成した建物もあります。（※）

※参考：事例紹介（改修）｜環境省

Nearly ZEB

Nearly ZEBは限りなくZEBに近い建築物です。省エネ・創エネ設備を備え、削減率75%以上を達成しなければなりません。

導入設備	省エネ創エネ
基準値に対する一次エネルギー消費量削減率	75%以上

Nearly ZEBの認定を受けるときにネックになる可能性があるのが、創エネ設備です。例えば、土地が限られる都心では、太陽光発電パネルを設置する面積が十分に確保できないケースもあるでしょう。

環境省の事例紹介のなかにも、屋上や壁面に可能な限り太陽光発電パネルを設置してNearly ZEB基準をクリアしたケースがあります（※）。こうした場合は建築業者だけでなく、創エネに知見を持った業者のサポートが欠かせません。

※参考：東急コミュニティー技術研修センターNOTIA｜環境省

ZEB

ZEBはZEBの種類のなかで最も削減率が高い、理想的な建築物です。エネルギー消費が実質的にゼロ以下になるため、環境負荷を与えない建築物といえます。

導入設備	省エネ創エネ
基準値に対する一次エネルギー消費量削減率	100%以上

ZEB基準を満たすのは、現在の技術では簡単ではありません。実際、経済産業省の調査によると、2020年の実績数651件に対して、ZEBは83件と約12.7%にとどまっています。（※）

※出典：令和3年度エネルギー需給構造高度化対策に関する調査等事業（ZEBの普及拡大に係る調査）｜経済産業省

ZEBを取り入れるメリット

ZEBはエネルギー消費を減らすだけでなく、ビジネスの観点からも、以下のように多くのメリットがあります。

光熱費削減
不動産価値のアップ
様々な価値（企業価値、不動産価値など）の向上
快適性・生産性の向上
事業・生活・地域の継続性の向上

それぞれについて、解説します。

光熱費削減

建物をZEB化すれば、省エネ・創エネ効果によって光熱費を減らせます。光熱費の削減率は一次エネルギー削減率とイコールではありませんが、おおよそ同じ割合が見込めます。

例えば、一次エネルギー削減量50%のZEB Readyの光熱費削減率は40～50%程度です。自社施設として利用する際は、大きなコストカットになるでしょう。

引用：ZEB化のメリット｜環境庁

仮に年間光熱費2,000円／m2、10,000m2の自社ビルをZEB Readyにすれば、年間800万～1,000万円の光熱費削減が可能です。

不動産価値のアップ

ZEB認証を取得した建物は、不動産価値が上がる傾向にあります。背景にあるのは、SDGsやESG投資のように企業の環境対策を評価する動きが活発化しており、ZEBを利用したい企業が増えているためです。このため、例えばテナントビルのオーナーなら、賃料アップが見込めるでしょう。

ZEB認証を受ければ、他の認証も同時に受けられる可能性が高まります。例えば、住宅・建築SDGs推進センターの「CASBEE®（キャスビー）」や米国グリーンビルディング協会の「LEED（リード）」、住宅性能評価・表示協会の「BELS（ベルス）」などです。複数の社会的評価を得ることで、さらなる不動産価値の向上が見込めます。

様々な価値（企業価値、不動産価値など）の向上

建物のオーナーでなくても、ZEBに関わることで間接的なメリットを得られます。ZEB認証の建物に入居すれば、環境・エネルギーに配慮した企業として、社会的評価を受けやすくなります。結果として、ESG投資を呼び込んだり、株価が上昇したりするかもしれません。

また、企業ブランディングにも好ましい影響を期待できます。ZEBはサステナブルな街づくりとしてデベロッパーやメディアから情報発信されるケースが多く、入居自体がイメージアップにつながりやすいからです。認知度が向上したり、採用活動がしやすくなったりするなど、波及的な効果を期待できるでしょう。

快適性・生産性の向上

ZEB準拠の建物は環境にやさしいだけでなく、施設内で活動する従業員に対しても快適な空間を与えてくれます。例えば、CO2濃度を感知して自動換気するシステムを導入すれば、省エネを実現しながら、空気をきれいに保てます。また、高断熱の窓を採用すれば、大開口で光を取り入れながら、室内を快適な温度に保てるでしょう。

このような快適な室内では、従業員のパフォーマンス向上が高まり、ひいては組織の生産性向上につながります。

事業・生活・地域の継続性の向上

ZEB化はBCP（事業継続計画）とも連携できます。太陽光発電などの創エネ設備があれば、一定のエネルギーを自給自足できるため、停電時も業務を継続しやすくなります。地域の防災拠点として活用できるよう設計されているZEBも少なくありません。

また、省エネ設備もBCPに役立てられます。例えば高断熱の外皮を備えていれば、停電になったとしても、長時間、室内を快適な温度に保てます。電気とガスのハイブリッド給湯器や自然採光システムなどは、災害対策にもなる省エネ設備です。

ZEBを取り入れる際の注意点

ZEBには初期費用が割高になること、導入の難易度が高いことがデメリットです。それぞれについて解説します。

設備費用・メンテナンス費用が高い

ZEBは一般的な建物に比べて、建築費がかかる傾向があります。建物によるため一概にはいえませんが、環境省が作成した資料（※）によれば、ZEB Readyの場合、約9～18%の建築費増になるということです。

用途別でみると、スーパーマーケットは約18%、病院が約13%、オフィスビルが約10%です。ZEBは光熱費削減や不動産価値の向上などによる費用回収が見込めますが、初期費用が高いのがデメリットです。そのほか省エネ・創エネ設備のメンテナンスコストもかかります。

※出典：ビルは”ゼロ・エネルギー”の時代へ。｜環境省

ZEBの定義が分かりにくい

ZEBを満たすかどうかは建物によって異なります。この設備を導入すれば認証されるというような、細かな要件がありません。高断熱化や自然換気、高効率照明、太陽光発電など、多くの技術を用いてトータルで、ZEBの一次エネルギー消費量削減率を達成しなければなりません。

したがって、ZEBは難易度の高い取り組みです。改修または新築の計画段階から、専門的な知識を持った業者に相談しながら、ZEB化に取り組む必要があります。

ZEBの補助金について

国はZEBの新築、改修、実証を促進するために、次の3つの補助金を出しています。

新築建築物のZEB化支援事業
既存建築物のZEB化支援事業
住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業

新築建築物のZEB化支援事業

新築建築物のZEB化支援事業は、ZEBを新築するための費用を支援する事業です。例えば高効率の空調、換気システムや、省エネの給湯器などについて補助金が出ます。新築建築物のZEB化支援事業は、災害対策重視の「レジリエンス強化型ZEB実証事業」と省エネ重視の「ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業」があります。

補助金名	新築建築物のZEB化支援事業のうち、（1）新築建築物のZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業
区分	レジリエンス強化型ZEB実証事業	ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業
申請先	一般社団法人静岡県環境資源協会支援センター
対象	地方公共団体（延床面積制限なし）、民間団体（延床面積10,000m2未満） ※災害発生時に活動拠点となる公共性の高い施設	地方公共団体（延床面積制限なし）、民間団体（延床面積10,000m2未満）
予算	令和4年度予算総額　60億円 ※二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業全体
補助額・補助率	ZEB：補助対象経費の2/3 Nearly ZEB：補助対象経費の3/5 ZEB Ready：補助対象経費の1/2 ※補助金額上限：5億円、延床面積2,000㎡未満は3億円	ZEB：補助対象経費の3/5 Nearly ZEB：補助対象経費の1/2 ZEB Ready、ZEB Oriented：補助対象経費の1/3（延床面積2,000㎡未満のZEB Readyは対象外） ※補助金額上限：5億円、延床面積2,000㎡未満は3億円

出典：補助金制度・支援制度｜環境省

既存建築物のZEB化支援事業

既存建築物のZEB化支援事業は、既存施設をZEB化するための省エネ・省CO2性の設備導入を支援しています。既存施設のZEB化は脱炭素のポテンシャルが最も高いと期待されている分野です。

補助金名	新築建築物のZEB化支援事業のうち、（2）既存建築物のZEB化支援事業
区分	レジリエンス強化型ZEB実証事業	ZEB実現に向けた先進的省エネルギー建築物実証事業
申請先	一般社団法人静岡県環境資源協会支援センター
対象	地方公共団体（延床面積制限なし）、民間団体（延床面積2,000㎡未満）
予算	令和4年度予算総額　60億円 ※二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金建築物等の脱炭素化・レジリエンス強化促進事業全体
補助額・補助率	ZEB、Nearly ZEB、ZEB Ready：補助対象経費の2/3 ※補助金額上限：5億円、延床面積2,000㎡未満は3億円	ZEB、Nearly ZEB、ZEB Ready、ZEB Oriented：補助対象経費の2/3（延床面積2,000㎡未満のZEB Readyは対象外） ※補助金額上限：5億円、延床面積2,000㎡未満は3億円
公募期間	令和5年2月13日（月）～同年3月31日（金）17時必着 ※令和4年度の2次募集の場合

出典：補助金制度・支援制度｜環境省

住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業

住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業は、ZEB（年間の一次エネルギー収支ゼロ）を目指すビル、住宅の実現を支援する事業です。先進的な技術を組み合わせたZEB化を支援しています。

補助金名	住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業
区分	ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB：ゼブ）の実証支援
申請先	Ｊグランツまたは電子メール（「bzl-shouene-minsei-unnyu@meti.go.jp」宛）
対象	民間団体（新築：延床面積10,000㎡以上、既築：延床面積2,000㎡以上）
予算	令和4年度予算総額83.9億円
補助額・補助率	補助対象経費の2/3 ※補助金額上限：5億円/年、複数年度事業の場合は事業全体で10億円
公募期間	令和5年1月20日（月）～2月10日（金）12時まで